免震構造は兵庫県南部地震以降、しだいに実際の建物に応用されるようになった。しかし、大臣の認定を必要とする特殊な技術であったので、今ひとつ普及するのが難しかった。ところが二〇〇〇年に「建築基準法」が改正され、認定に対する緩和規定が出されたので普及率が急速に高まってきた。ただし、ハウスメーカーの造る戸建住宅に比べると一般のマンションへの適応は少なく、今後の課題となっている。なお、免震構造の考え方は既存建物の地震対策にも適応できる。
[参考サイト]
> 佐倉市の一戸建て
> 西所沢の一戸建て
> 王子のマンション
> 吉川の賃貸
> 広島市安佐南区の一戸建て
たとえば、災害時の防災拠点ともなる自治体の庁舎の多くは、建物の下をくりぬいて免震装置を挿入する大掛かりな改修工事をおこなっているし、上野公園の国立西洋美術館や、大阪中央公会堂などの重要な近代建築遺産の改修にも採用されている。もちろん、既存のマンションにも適用できるが、問題は費用が高額になることである。